停電すると実家の電話は使える?|ひかり電話・コードレス電話を帰省で確認

固定電話と接続機器を家族で確認するイメージ

「停電しても、実家には固定電話があるから大丈夫」。そう思っていても、契約している電話サービスや電話機によって、停電時にできることは違います。受話器の電池が残っていても、家の中の接続機器が止まると通話できない場合があります。

帰省したら、親に「停電したときの連絡方法を一緒に確認しておきたい」と相談してみましょう。ここでは電源を抜く実験をせず、契約書類と機器の説明書から確認する方法をまとめます。

先に知っておきたいこと:ひかり電話は、通常の電源が失われると利用できません。電話機だけでなく、回線につながる機器への給電も必要です。停電対策済みでも、必ず電話がつながるとは考えず、別の連絡手段を用意します。

目次

まずは電話サービスの名前を確認する

電話機の見た目や、昔から使っている電話番号だけでは、現在の回線の種類は判断できません。親の了解を得て、請求書、契約内容のお知らせ、本人が管理している契約画面などから、電話サービス名と問い合わせ先を確認します。

NTT西日本は、ひかり電話・ひかり電話ネクストについて、接続機器への電源供給が必要なため停電時は使えないと案内しています。まずこの前提を家族で共有しましょう。参考:NTT西日本の停電時の利用に関するFAQ。

一方、加入電話のアナログ回線では、回線が使える状態で、停電対応の電話機なら通話できる場合があります。ただし「固定電話なら全部使える」という意味ではありません。参考:情報通信ネットワーク産業協会の固定電話機・FAXの停電時の案内。

光回線の電話、ケーブルテレビの電話など、サービスが違えば確認先も違います。名前が分からなければ「不明」とメモして、請求元に確認するところまでで十分です。親のパスワードを家族の共有メモに残す必要はありません。

電話機の親機と、回線の機器を分けて見る

コードレス電話には、手元で持つ子機と、電話回線につながる親機があります。子機の充電表示は、電話全体が停電に対応している印ではありません。親機や、その先の通信機器が動作できるかも関係します。

ひかり電話では、ホームゲートウェイなどのひかり電話対応機器や、ONUと呼ばれる回線終端装置が使われます。家庭によって一体型だったり、別々の箱だったりします。NTT西日本の案内も、停電対策の対象として電話機に加え、ひかり電話対応機器とONUを挙げています。参考:NTT西日本「ひかり電話」の留意事項。

帰省中は、無理に機器を動かさず、見える範囲でメーカー名と型番を控えます。「ルーターのような箱がある」だけでは役割を決めつけないでください。どの機器が電話に必要か分からない場合は、契約先に型番を伝えて確認します。

電話台の裏へ手を伸ばして配線を抜いたり、コンセントを差し替えたりする必要はありません。機器の写真を残すなら本人に確認し、無線の暗号化キーや契約情報が写った写真を不用意に共有しないようにします。

「停電対応」は電話機の型番ごとに確かめる

電話機には、電話機コードからの給電で使えるもの、停電時は親機の受話器だけ使えるもの、親機用の電池パックが必要なもの、停電時は使えないものがあります。Panasonicの公式資料でも、これらが別の区分で案内されています。参考:Panasonic「停電時の電話機利用」機種区分資料(PDF)。

同じメーカーでも対応は一律ではありません。型番が一致する取扱説明書で、「停電」「簡易停電通話」などの項目を探します。似た型番の説明や、買った時期の記憶だけで判断しないことが大切です。

  • 停電時に使えるのは親機か、子機も含むか
  • 電池パックが必要か、付属品か別売品か
  • 充電や使用時間の条件は何か
  • 電話帳など、通常時と使える機能が違わないか

資料に停電対応と書かれていても、光回線などの接続機器が止まれば発着信できません。電話機の条件と、回線・接続機器の条件は、分けてメモしましょう。

UPSがあっても、通話できる時間は保証されない

UPSは、停電時に機器へ電気を供給する無停電電源装置です。NTT東日本は、UPSなどを用意すると一定期間通話できる場合がある一方、停電時は緊急通報を含めて通話できないことを案内しています。参考:NTT東日本「ひかり電話」の利用条件。

導入を考えるなら、必要な機器、対応する電源、給電できる時間、点検・交換の条件を契約先やメーカーに確認します。この記事だけをもとに製品を選んだり、配線を変更したりせず、家の構成に合う方法を相談してください。

また、自宅の電源を確保しても、通信経路まで復旧させられるわけではありません。集合住宅では共用部分の機器への給電が必要な場合もあります。前掲の情報通信ネットワーク産業協会の案内は、その確認先として管理会社などを挙げています。UPSがあるという理由で、予備の連絡方法を省かないようにしましょう。

電源を抜かずに確認し、家族のメモを残す

見守り機器、緊急通報装置、警備サービスなどが電話回線を使っている家庭では、電源や回線を切るとそれらに影響するおそれがあります。停電を再現するために機器を抜かず、サービス提供元に停電時の動作を確認します。110・119などへの試験発信もしません。

家族同士の通常の短い電話で、普段の発信・着信操作を確認することはできます。ただし、平常時につながった結果を「停電でも使える」という確認にはしないでください。

帰省で残すメモは、この5点から

  • 電話サービス名と契約先の問い合わせ先
  • 電話機の型番と説明書の保管場所
  • 電話に必要な接続機器と、未確認のこと
  • 固定電話が使えないときに使う携帯電話などの連絡先
  • 確認した日と、次に誰へ問い合わせるか

携帯電話も、設備の停止や混雑などで使えないことがあります。一つの手段に頼らず、親が普段使える方法を軸に相談してください。災害時に直接つながらない場合の伝言や家族のルールは、災害用伝言ダイヤル171・web171で連絡を残す準備で整理しています。

今回の確認は、すべての機器を買い替えるためのものではありません。「何が分かったか」「何はまだ分からないか」を本人と共有し、固定電話が止まったときの次の一手を決められれば、帰省中の準備として役立ちます。

公式情報の確認日:2026年11月4日。サービス・機種により条件が異なります。利用中の契約先と、型番に対応する最新の取扱説明書をご確認ください。

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